昭和56年5月以前の旧建築基準法で建てられた建物は、地震に対する安全性に不安があるため、耐震診断を受けることをお勧めします。
耐震リフォームを実施される方は、事前に耐震診断を受けます。
耐震診断を受けることで、お住まいの住宅の状態を知ることができるとともに、工事等が必要な場合には適切なアドバイスを受けることができます。
住宅の耐震補強は、リフォーム時に行うことがベストです。
補強工事は、住宅全体のバランスを考えて行うことが大事ですが、特に就寝中のことを考え寝室の補強工事を最優先に行いましょう。また、住宅の耐震補強工事に併せて家具等の補強も行うことをお勧めします。
【1】基礎･･･コンクリート基礎の打ち増し
【2】梁、柱、土台･･･金物等による補強、柱の増設、土台の取替え
【3】壁(筋かい)･･･筋かいによる補強
【4】壁(構造用合板)･･･構造用合板を用いた耐力壁
【5】屋根･･･軽量化。
■地盤補強
軟弱地盤の場合地盤改良工事となりますが、既存住宅の場合莫大なコストとなり現実的ではありません。
■基礎補強
基礎にひび割れがある場合に打ち増し工事をしたり、無筋コンクリートを有筋にする工事を行います。
■屋根軽量化
水を含んで重くなっている日本瓦を、軽量瓦やスレートなどに葺き替えます。
■接合部の強化
昔の家は施工した大工さんにより接合部の補強がまちまちです。金物による必要な補強がされていなければ補強工事を行います。
■柱脚の補強
きな地震では、筋交いの入った柱に引き抜き力が働きます。
平成12年6月からはホールダウン金物の取り付けが2階建以下の家にも法律で義務づけられましたがそれ以前に建築された家でホールダウン金物がついていない家は、後付で取り付けることになります。
■壁の補強
耐力壁のバランスが悪く偏心率が大きい家は、地震時に建物がねじれをおこして倒壊する危険性が大きくなります。
偏心率が高い場合や壁量が足りない場合は、外壁を剥がして筋交いを入れたり構造用合板を貼り付けます。
また外付鉄筋筋交いで補強する方法もあります。
平成７年の阪神・淡路大震災・平成23年の東北地では一般の木造住宅が全壊又は半壊の被害を受けました。
それらの被害は、もしかすると建物の耐震性を高めることによって防ぐことができた被害かもしれません。
建物をどんなに堅固に建てても、地盤に適した基礎でなければ建物に亀裂が入ったり、傾いたりします。
過去の地震災害の報告によると、地盤に適した基礎かどうかということが被害の大きさと関係していました。
設計の前に地盤調査を行い、地盤に適した基礎および建物をつくることが大切です。
杭基礎が必要となるケースもあります。
住宅の壁は、地震や風などの水平方向から作用する力に対して抵抗する役割を持っています。
しかし、全ての壁がこうした抵抗力を持つわけではありません。抵抗力のある強い壁を耐力壁と呼びます。
耐力壁とするためには、壁内に筋かいを入れたり、面材（合板などの板状の材）を貼り付けるなどの措置が必要です。
建築基準法では、建物の屋根の重量に応じて『床面積1m2当たり○cm以上の長さの耐力壁を設けること』と義務づけられており、耐力壁の長さを算出する必要があります。例えば、45×90mmの筋交いをたすき交けで2本つけた壁を1m設けた場合、壁倍率は「3倍」であることから、『1m×3倍＝3mの壁がある』と算出します。カウントした耐力壁の長さが建築基準法の要求する長さ以上である必要があります。
耐力壁を配置するときには、以下のような点に注意します。
（1）建物の外周、特に建物の隅角部に配置する
（2）上下階の耐力壁の位置はできるだけ一致させる
（3）できるだけ平面的にバランスよく配置する
耐力壁が偏って配置されていると、地震によってねじれが生じ、建物が壊れやすくなります。
また、開口部を設けると壁の量が減るため、壁と開口部のバランスについて検討することが重要です。
免震構造は揺れが小さい
「免震構造」とは、建築物と地盤との間に設置した免震ゴムや硬い鉄球などの免震装置で揺れを吸収し、地盤の揺れを直接建物に伝わりにくくしたものをいいます。免震構造の建物は、比較的地震時に建物の変形は少ないという特徴があります。